ファティマの聖母のメッセージ 米国の嘘５ ３月２２日
前置きが長くなりましたが、不足している部分を埋め合わせる必要が出たので追加の記事をまとめています。ここには国際医療資本の嘘とアメリカの情勢の説明を追加するところです。元記事の１月末の時点では国際医療資本の嘘までは解析が進んでいませんでした。加えて今回のＰＣの破壊という事件でこれまでの準備の不足部分を考えたので、アメリカの情勢とトランプ氏の置かれている状況への理解も進みました。これらを理解した上で準備を整えて、災害を迎える必要性が高かったのでしょう。
この記事はアメリカの嘘という記事なので、ファティマの聖母の解析にもＵＳ嘘を加えて解析をしました。以下そのまとめです。
４４１ＵＳ嘘＿ｓｈｎ（資本） １資本家嘘、３自分の嘘、４査読の嘘、５保管の嘘、８ＮＡＳＡ嘘、９御用の嘘、１２軍産複合体嘘、１４嘘体質、１５ノーベル捏造、１７警察嘘
４４１ＵＳ嘘＿ｉｇｋ（医学） １資本家嘘、２手当の嘘、８ダークマター嘘、１１ＮＡＳＡ嘘、１２偽旗ヘル、１３保管の嘘、１５破綻隠し
４４１ＵＳ嘘＿ｋｋｍｎ（国民） １ＮＡＳＡ嘘、６査読の嘘、７ＵＳＴＢ嘘、９捏造月、１５政治家嘘
４４１ＵＳ嘘＿ｓｉｊ（政治） ２火星の嘘、３手当の嘘、４Ｊリニアの嘘、５ＮＡＳＡ嘘、１０嘘に溺れ、１１朝日の嘘、１３破綻隠し、１４自分の嘘、１５疑惑月、１６嘘体質、１７温暖嘘、１９ＵＳＴＢ嘘
４４１ＵＳ嘘＿ｇｋｉ（議会） ４Ｊリニア嘘、５疑惑月、９破綻隠し、１１ＢＢＣの嘘、１２嘘火星
４４１ＵＳ嘘＿３６９ ５朝日の嘘、６火星の嘘、１０政治家嘘、１３手当の嘘、１６ＢＢＣの嘘、１９薬の嘘
４４１ＵＳ嘘＿３０４ ６騙す政治、７手当の嘘、１６破綻隠し、１７嘘体質、１９薬の嘘
４４１ＵＳ嘘 ３手当の嘘、４Ｊリニア嘘、６ＮＡＳＡ嘘、７朝日の嘘、９破綻隠し、１４火星の嘘、１８温暖嘘
メインキーワードには４４１ＵＳＵＳの文字の組み合わせです。嘘嘘、ＵＳ嘘、嘘ＵＳの三種類に対応していることになるので、この世界が嘘に満ちていることを確認するには相応しかったでしょう。
ここでは「嘘」と捏造や疑惑など騙す要素の物を選んで載せています。嘘をメインキーワードに使うので嘘を含む言葉が出やすくなることも事実ですが、明らかに偏りが出ていることも結果に表れているでしょう。５～１２個が指定されています。一番多いのが政治であり誰もが納得でしょう。続きが資本となりこちらにも想像が出来るところだと思います。
これから自然災害が起きると、アメリカの政府の破産状況が明らかになる可能性を持っています。このときにその問題を引き起こした主体を考えると以下になります。
軍産議会複合体 軍事関係
国際金融資本 国債と株式市場
国際医療資本 医療費全般
国際資本 産業一般、石油、化学、農業ほか
それぞれについて説明します。すでに説明済みの部分は簡単に済ませます。
軍産議会複合体ですが、主体の議会は政治家、残りはペンタゴンと関係メーカーになるでしょう。上記の解析では軍産複合体嘘、政治家嘘、資本家嘘というところです。
国際金融資本の嘘ですが、資本家嘘、政治家嘘もここにも含まれて、ＵＳＴＢ嘘、破綻隠し、保管の嘘と続きます。
新たに加えた国際医薬資本ですが、この関連では手当の嘘、これは治療の嘘という意味でもありますし、手当は費用の意味もあるのでこの種のごまかしでもあるのです。
続きは関係する嘘ですが、査読の嘘がこれに続いて、病気に適用する医薬品の拡大解釈から薬漬けの医療を可能にしています。もちろんここでも、政治家は重要な役割を果たしており、彼らが最後に規制を歪めて利益誘導が完成するのでした。国際医薬資本と呼べる存在達に利益を大きく誘導してきているのでした。
個別に見ても４４１ＵＳ嘘＿ｉｇｋには医療の問題を指摘する物が上位に調整されています。３番目が薬価利益、４番目が特許法、７番目に無責任と続き、１６番目が犯罪者、１７番目が政治犯罪となるほどです。政治の介入でねじ曲がる世界の典型なのでしょう。
この問題は大きい物です。少し古い物をｎｅｔから拾っていますので、イラストを参照下さい。国別の総医療費の対ＧＤＰ比、一人当たり医療費がまとめられています。
総医療費の対ＧＤＰ比 一人当たり医療費
１ アメリカ １７．６％ ８２３３ドル
２ オランダ １２．０％ ５０５６ドル
３ フランス １１．６％ ３９７４ドル
１６ 日本 ９．５％ ３０３５ドル
ＧＤＰ比で１７．６％あって、一人当たりの金額も８２３３ドルのアメリカは他国と比較出来ないほどに医療費が高騰しています。アメリカだけ特別に長生きする話は聞きませんし、医療保険に関しては、問題山積のお国柄です。
単純に考えて、裕福な国が医療費を使いたいなら理解する部分も出てくるのですが、アメリカではオバマケアを止める状況です。
貧困家庭には医療費など支払えず、自助努力で何とかするのがお国柄であるにしても、たとえば日本と比較して２．５倍の医療費に正当性が本当にあるのか疑問に感じて普通ではないでしょうか。
この続きは後から議論します。アメリカの問題点を説明してからその内容を明確にしたいと思います。
残りは国際資本です。温暖化の問題を隠し、問題の対処を拒否する姿勢を続ける物こそ石油資本でしょう。温暖嘘として繰り返し出てきます。先進国としての特許制度を押しつけて、途上国の財産を奪う泥棒資本、同様に金融の世界でも通貨をおもちゃにして他国の資本を漁るのです。
有利な立場を利用してやりたい放題が出来ているところです。これらも国際的な制度そのものが歪められているので、対処の難しい部分を含むのですが、アメリカの破産はこの状況を大きく変えるでしょう。この続きも後でまとめます。
アメリカの嘘を眺め終えたところで、アメリカの社会のあり方についてここで説明します。すでに金融資本の問題、軍産議会複合体の問題については触れてきていますが、これと並ぶ問題であった医療費については、資本が政治にどの様に関与しているかを知る方が良いでしょう。
「ダーク・マネー」巧妙に洗脳される米国民、ジェイン・メイヤー著、日本では２０１７年２月９日発売、について触れたいと思います。この本にはアメリカの石油資本や金融資本が如何にして政治力を持つに至ったかが書かれています。
コーク兄弟というアメリカ人達が、個人資産を寄付に回して、ＮＰＯを始めとする資金洗浄的手段を用いて合法に選挙に関与する手法が述べられており、共和党の当選者達を助けている姿を明確にしています。単なる寄付ではなく、選挙に際して印象操作までを外注するめちゃくちゃなヤラセの政治の姿が赤裸々に描かれています。
彼らが成し遂げている物として、以下こちらが感じる物です。本に書かれている物と、こちらがその手法から簡単に想定出来る同様の事例です。
１）ヒラリー女史の大統領候補化と、私的メール犯罪の隠蔽行為
２）温暖化問題をないことにする政治運動全体
３）医薬品の規制緩和に連動する医薬品の使用拡大
４）自社の問題を隠し、政治問題からも逃れるように政治家に依頼し判事レベルを左右する行為
５）弱者から搾取を可能にする会社運営、健康被害を社員に押しつけて利益とし、保証をしない行為
６）大学の教育コースレベルから資金を提供することで、政治的な意見を強制出来る。御用の教授が生まれる仕組みを作っている
これだけ見てもよくやると思う内容ですが、ＧＭＯで悪名の名高いモンサントも社員を犠牲にして、地域の住民を犠牲にしてのし上がってきた会社です。同様にコーク兄弟のコーク・インダストリーも、地域の人々と社員の健康を犠牲にして利益を上げてきているのでした。犯罪行為を犯しても、裁判の判事レベルの買収まで行う状況であり、これをある意味合法的に進める事まで可能にしているのです。裁判所の人事権にまで政治家を通じて関与出来るので、ここまでの大がかりな犯罪行為が可能になるのでした。
これがアメリカの現状でしょう。議会の政治家達は、その大半がこの種の資本家達の資金で拘束されており、いわゆるロビー活動を通じて資本家の天国を形成しているような状況です。弱者である国民に問題は押しつけられて、利益をむさぼる犠牲にされているのです。
こちらは現状から自然災害が起きて、アメリカ政府の破産状況が明らかになる中で、その責任を持つべき議会、官僚達への情報公開が進めば、軍産議会複合体もこれを支える国際金融資本も共倒れになると考えていたところでした。
残念ですが「ダーク・マネー」に書かれている現実を元に状況を想定すると、問題が解決するかはわからないと感じられます。少なくとも嘘つきの資本家は罪を逃れるでしょうし、彼らを訴追することは、彼らを守る政治家が多く難しいと感じられるのです。政治家すべての情報公開がうまく進む物か何ともいえないのです。少なくとも大手のメディアはすべて悪の側だからです。
しかも、アメリカの破産は、この種の強者達よりも、一般市民である弱者達により厳しいでしょう。この部分は確実に利用されるはずであり、彼らは慈善活動に名前を借りて弱者を救済する振りを大げさに、大々的に行うことで、その罪を隠し、自分たちの罪を隠すことの協力までさせて、生き残りを図るし、その後の経済基盤に結びつけるでしょう。
今のままでは彼らが有利な部分を利用して、その責任を回避して生き残る物を増やすと思えるのです。９１１の責任を取らされるごく少数の生け贄と、国家破産と金塊強盗の犯人にされるごく一部の国際金融資本が同様に生け贄になって、そのほか大勢に存在する可能性の高い真犯人、悪質な犯罪者達を取り逃がすことになり、再起のチャンスをすぐに与えることになりかねないでしょう。
これを冒頭に載せている啓示は警告しているように感じられました。「ダーク・マネー」は今回の問題が起きたところで本屋さんで目につく本を探した結果です。約６００ページもあるので時間を取られましたが、これを読ませる目的もあったのかと思えるほどでした。
この本からは、まだ続きがあったのです。断片的な情報ですが、アメリカ国務長官のマイク・ポンペオ氏がコーク兄弟の傘下にあること、同時にエネルギー関連の法対策をアメリカ下院議員として任されていた部分が書かれていました。
トランプ氏はコーク兄弟に敵対しており、パーティの招待客リストから外されているというところまで書かれていました。英語の本としては大統領選挙までを書ける時期の作品ではないので続きは不明瞭です。
それでも今のトランプ氏の姿勢を見れば、コーク兄弟の影響を受けている部分は明らかでしょう。これは望むと望まざるに関わらず、共和党の政治家を相手にする以上、避けて通れない道に見え、実際にそうでしょう。
トランプ氏の敵は、ワシントンのエリートです。資本家という名指しを避けているだけかも知れませんが、軍産議会複合体に的を絞っている様に感じられています。
この本を読んで、ポンペオ氏の起用理由、温暖化を極端に嫌う姿勢の原因がどこにあるのか、理解出来た気がします。共和党の押す石油資本に気を遣っているのであり、軍産議会複合体の相手が出来ればそれで良いという情勢でしょう。
ポンペオ氏は、軍産の手を離れたところで北朝鮮情勢を動かす上ではうまく機能したと思います。今ボルトン氏が軍産側の姿勢に巻き返している部分も感じられますが、基本はまだ、今の姿勢で北朝鮮との和平を望む姿勢でしょう。核兵器を手放す部分での妥協は出来ないので、これを利用して習近平氏の米中貿易交渉にも妥協を許さない姿勢を明確に演出したと思います。中国側にはその強硬な姿勢への先読みを難しくさせたでしょう。
こちらは温暖化の問題に関して、２０２７年までに６ｍの海面上昇の起きる可能性を教えられています。この時期に６ｍ上昇すると続きは１５ｍとかすぐに届くでしょうし、少なくともこの時点で世界は様変わりでしょう。これこそ偽善の側の望む悲惨な世界であり、低地にすむ人々には安住の地はなく、厳しい状況しか残されないでしょう。貿易は海洋交易に問題が起きるので縮小し、農地も縮小して戦争にまでつながる状況になるでしょう。
トランプ氏のフロリダの別荘マール・ア・ラーゴですが、６ｍの海面上昇があると海の底です。大きな資産価値を失うことになるので、この種の問題には敏感なはずだと考えてきましたが、これを簡単には口に出せないレベルが石油産業との関係かも知れません。
個人資産を犠牲にする行動が続くとは思えないので、いずれは姿勢を転換することにしているのかと想像しますが、問題の進展が想定を超えて早まっていることを知らないという状況に近いと感じます。
この問題は温暖化の議論の進展により、大きくトランプ氏の姿勢を変えうるでしょう。石油資本の利益よりも、フロリダの自分の別荘であり、低地にすむ人々の生活その物を守る姿勢に転換するかどうかです。
問題の明確化のために医薬品の問題に戻ります。アメリカの医療制度は資本家の狩り場のような物でしょう。どうして保険会社の儲けを医療保険から出す必要があるのか非常に大きな疑問に感じる部分からスタートです。公益性の高い物、特に命を担保にする物こそこの種の保険でしょう。これを国営で行う日本のあり方は一つの答えですし、塩の専売と同じであり、公益性の高い物を私企業に回すと、べらぼうな利益を上げるだけで国民を食い物にするのです。今のアメリカの医療の姿はまさにそのものでしょう。
オバマケアは基本的にすべての国民が保険に入れるようにと考えたオバマ大統領の目玉の政策だったでしょう。これを政治的に下院をひっくり返し、共和党を主体にして議会が骨抜きにするのみならず、費用がかかりすぎるようにオバマケアをねじ曲げたのでしょう。本にはその様に書かれています。
共和党の議員達は、自分たちで制度を破壊しながら、オバマケアが悪いと責任を転嫁しているのです。この種のめちゃくちゃこそアメリカの議会政治の姿でしょう。国民には何が正しいのか、誰も情報を出さないのでしょう。少なくとも大手メディアは資本家、スポンサーの言いなりであり、この種の情報は少なかったと思います。
オバマケアの廃止は、共和党が仕組んだ物であり、トランプ氏の実績といえる物ではなかったと分かったところでした。
こうなると当然、議会には医療制度を破壊出来たことになり、共和党はそれを主導し、民主党は問題を抱えながらもそれを解決出来ず、結果として敵に塩を送ったことになるでしょう。
ご理解頂きたいのは、医療保険のあり方も政治の道具であり、弱者の事など考えておらず、保険会社の儲けまでもが含まれているのでした。この保険会社も問題をはらんでおり、保険会社により医者が指定されるなど、日本では考えられないほどに保険会社の利益が優先されています。これは取り払うべき大きな障害でしょう。
アメリカ国民は、ここまで資本家に馬鹿にされており、食い物にされているのです。日本の２．５倍の保険料には、この種の保険会社の儲けも、無駄に消費される医薬品の費用もたくさん含まれるでしょう。公益事業に私企業を参加させるので、ここには高利益のビジネスモデルが展開されて国民には高い請求書が回るのです。愚かな話ですが、これを変えることが難しいのがアメリカの企業優先のあり方でしょう。
もちろんこれを変えるときが来るのが、アメリカの破産の時でもあるのですが、アメリカ人は他国の人々が見るよりも一般市民が権利の主張に欠けるのでしょう。これは一部の賢い人々の嘘の説得に弱いという意味でもあり、嘘が蔓延する社会の問題がこの形で現れている物でしょう。現実を直視するべき時です。
日本でも政府と東京電力の隠蔽工作により、福島第一原子力発電所から漏れ出した放射能が、付近の住民の白血病を１０倍にまで高めたという数値が出てきています。政府と福島県はこれを公表しない数値にしたので、民間から出された数値がこれから政府に責任を追及するところです。
東京電力が積極的に責任を取ることなどあり得ないのです。企業法から言って不可能でもあり、かれらは利益を追求する存在です。不法行為を物ともしない部分は人間の性であり日米共通でしょう。彼らと政治家の利益を追求する姿勢が政策を歪めて、年間数万人もの死者を自然死として増やしています。愚かな姿勢ですが、これを問題が明確になるまで解決出来ないのもよく似ているでしょう。日本ではここに問題が現れ、アメリカでは制度が政府の無責任な破産に結びついているのです。
日本でも放射能の問題は政府が隠すので、メディアには載らない情報になり、広く国民が知るべき情報として伝えることが難しいのです。準備出来ている情報が広まるタイミングを自然災害の発生に頼る部分はある意味情けないのですが、情報を準備してきたこちらとしては未来の計画であり、この時点で偽善の側への情報公開を進める必要があるからこそのタイミングです。
自然が動かない可能性もあるでしょう。必ず大地は動くと言っていますが、いつになるかは不明ですし、タイミングを誤れば無意味になるのです。後から後悔して地球の破壊をしまくったところで戻らない物は戻らないのであり、愚かにも自分たちの未来を失うことになるのです。
こういった部分は信じにくいかも知れませんが、長い時の流れの中では、自然も人間も持ちつ持たれつで、支え合ってきたのが過去の姿です。
二つの月の記事を現在書いており、ここで過去の人間と自然の関係をまとめて公表するところです。５０８万年前に地球には大規模地殻変動が起きており、その当時には日本列島は３ｋｍ以上の上昇をしてヒマラヤのようになり、太平洋の反対側のチリやペルーでは、反対に海面下に沈んでいるのです。この種の痕跡は明らかですが、どうしてこれが起きるのか誰も説明出来ないので科学になっていないだけです。当時は人間がフィジー諸島の北側にプレートの切れ目を作り上げて、太平洋プレートの動きを人工的に引き起こしたのでした。これをしないと１億年後に再び大陸が一つに集まってしまうので、これを防いで現在のような循環する大気と海流の構造を地球は維持したいのです。
当時の人類にはその科学力があったので、プレートの裂け目を広げられるタイミングを始まりの時から８３８万年も待ったのです。そのときになってやっと人間の力で無理なくプレートの裂け目を発生させて、他の場所が裂ける事態を回避したのです。
これを自然が自分で行うことが出来ないのです。これを信じろと言われても今は難しいかも知れませんが、こちらとしては遺跡に組み込まれているタイミングであり、地殻変動の証拠は地球全体の話です。
人間はこの時に実際に地球の自然を助けています。この続きも２０４９年以降に富士山の大噴火に合わせて始める必要があるのです。この時にも人間の科学の力を必要とすると考えていますが、この部分は自然だけでも実行出来るか、可能性もあるのではないかと思えています。こちらの科学力がまだ足りないので、この部分の判断が正確には出来ない部分です。人間に頼るなら今人間を助けるために自然災害で力を貸すのは単なる助け合いです。
自然が欲に溺れていて、自分で続きを行う場合には人間に頼らないので、自然災害もこちらの望むタイミングで起きなくなる可能性を持つでしょう。この結果は偽善の支配する世界になるのであり、大規模に自然が破壊される可能性の方が高いでしょう。人間はほとんど死滅するでしょうし、地球にも自然が残るかは不明瞭でしょう。これから起きてくる地殻変動がひどい事態になるとそこまでに可能性があるのです。
自然が偽善の側に騙されるなどでこの未来になる場合は、人間は他の星でやり直しでしょう。遺伝子のデーターはあるし、ノウハウも出来ているので、対策すべきは自然のエゴと人間と人霊のエゴと、偽善の側への対策でしょう。これらは続きで適切に対処出来るでしょうから、地球の自然には未来を維持する力がなかっただけになるのです。人間も１億年単位で時間を失うでしょうが、互いの協力関係を適切に築けなかった報いです。
続きは自然が適切に動く場合です。人間と人霊が自然の一部と協力して準備した情報がこのＨＰの情報です。日本では原発の災害からこの規制の嘘と、同時に隠してきた放射能の被害情報までを明確に出来るでしょう。国民がこれを騒ぐことと、今年の夏の選挙で与党自公政権を倒すことが必要になっています。どんどん時期が迫っており、時間をつぶされていやな思いをしているところですが、未来の計画なら従うしかないので出来る準備を進めているところです。
日本からは単純に自国の問題に向き合うだけではなく、関係国への情報公開も促すことになるでしょう。韓国は現在日本に司法犯罪を仕掛けており、これを司法犯罪であると明確にするために国際司法裁判所に訴えることになるでしょう。天安艦の座礁事故を北朝鮮の攻撃にすり替えた国防省の嘘よろしく、今回は日本の自衛隊が嘘をついていることに仕立てて、圧力を演出するなど政府の捏造による司法犯罪に情報公開が必要です。
同様に、日米安保に関連して、日米間には法的な問題があり日米安保が作り出している不当な関係を清算することになるでしょう。民主主義を冒涜する密室の利益誘導行為であり国民はその事実を知る必要があるし、アメリカ側でも同様でしょう。軍の隠れて行う不法行為です。
この関連では１９８５年にＪＡＬ１２３便の墜落事故の原因隠しが自衛隊と一部の米軍により起こされている可能性が非常に高く、この部分の情報公開も求めることになるでしょう。米軍の関連した事故の原因隠しに情報公開です。
この流れの中で必要であれば、９１１同時多発テロの犯人がアメリカ政府の中にもいたことを、国際司法裁判所に提訴することになるかも知れません。ペンタゴンは韓国国防省の見習う先例であり、利益を求めて嘘の攻撃をでっち上げたのです。これは外部からこの種の動きをしないと、アメリカで情報公開を必要としている人々がうまく動けない場合になるでしょう。
世界で戦争を起こす存在は、敵として挑発され続けているロシアではなく、軍産議会複合体と中国共産党です。それぞれが戦争を望む偽善の側の人間達であり、軍産議会複合体は９１１同時多発テロの責任を追及される必要があり、その後世界に広げた戦争の正当性を再評価されるべきでしょう。
中国共産党はアメリカと同時破産であり、共産党が財政を私してきた責任を取る時になるでしょう。中国の情勢はこれからですが、少なくともアメリカで、情報公開の制度が国民主権の元に達成されないと、再び軍産議会複合体もどきが、逃げおおせる資本家により作り出されて、世界の迷惑になるでしょう。
米中の破産はそれぞれの軍事的なプレゼンスを大きく後退させるので、アメリカの馬鹿にしてきたロシアの状況がどのような物であったかを軍事面では知ることになるでしょう。続きに他国の科学と技術の大きな進歩が常温核融合と質量制御技術による輸送機革命でもたらされるでしょう。
この結果は二つの面に現れます。常温核融合は実験室での原子爆弾の製造を可能にします。原子炉がなくても誰でも作れるようになるのです。原爆所有を前提にした安保理の権威などなくなる世界です。
もう一つは輸送機が宇宙に上がれるところまで進歩した時に達成される革命です。こちらは宇宙軌道から隕石を爆弾として落とせるようになる世界です。核兵器を持つ物と持たざる物の差が大幅に縮むのであり、隕石爆弾には放射能残留による被害もなく核兵器よりも人道的な兵器になるでしょう。核大国には意味がなくなるのです。
輸送機に乗せられる常温核融合の原子炉は、２０３０年までには日本で完成出来るでしょう。日本で特許制度改革を達成し、権利争いよりも協力関係を築き上げて、技術全体の完成速度を早める改革が出来た場合の話です。もちろん今のアメリカには無理な制度でしょう。無駄と分かりきっているＩＴＥＲで失敗させられるだけなのです。ここでもあり方を変える時が来ていることを知るのだと思います。
アメリカの今の姿は、過去の偽善の側の成長の姿そのものだと思います。弱者を犠牲にして一部の強者のみが利益をむさぼるのです。その結果は人口の減少しかなく、科学技術が進んでもその恩恵を皆が得ることなど夢の世界でしょう。実際に今その様になっていると思います。１％の人々が犯罪行為も使って達成した９９％の資産を所有する姿は、民主主義のあるべき姿といえるのでしょうか？しかも彼らは未来の地球に対して全くもって責任感がなく、現実的に起きている温暖化の暴走を防いで被害を受ける人々を助けることなど、全く興味の範囲外でしょう。明確に自己の利益に対する損失でしかないという扱いです。
私たちは二つの争いを通じて、偽善の側のあり方とその問題点を明確にする争いを展開してきたのです。アメリカの弱者が問題なのではなく、そこにまとわりつく強者の偽善の側の姿こそが問題なのです。彼らはエリートを自称するだけで、他者への思い遣りや慈悲を学んでこなかった社会性が未発達の強欲者に等しいのに、高い知性で嘘が得意な状況にある歪んだ存在なのです。彼らに未来を任せて得るものなど、社会の破産でしょう。他者を犠牲にして自分の利益を得ることしか考えていない結果です。
この情報公開が出来る状況が目の前に来るのです。この時に資金を持つだけで他者を尊重出来ないごく少数の物達の嘘に騙されないでほしいのです。犯罪者達を裁判にかけない限り、他国は安心して交流も通商をすることも難しくなるかも知れないのです。
情報公開を主体にして、国民主権を明確にする民主主義に私たちの世界は変わってゆくでしょう。資本で法をねじ曲げるあり方は、他国では通用しなくなるのです。腐敗した姿であり民主主義とはとても呼べる物ではないのです。民主主義を偽装した資本家による独裁政治でしょう。これは残念ですが今のアメリカの姿です。
私たちは事実を知ることで変われるのです。嘘つき達に騙されることのないように注意をすることが重要なだけです。他の国でも変化は避けられず、自然と人霊の存在が明確になる部分から、彼らの監視により嘘のつきにくい世界になるのです。
同時に宗教による嘘の支配も消えてゆくでしょう。三位一体のキリストは存在せず、ペトロとパウロの捏造した神でしかなかったことを、バチカンが公表することになる未来にも可能性が出ています。一部の卑怯な物達の、嘘による支配を情報公開する時であり、国民主権の民主主義を達成して、その利益を皆で分かち合うことこそ、求める利益になるでしょう。社会を豊かにした分があなたの得る報酬です。このあり方にゆっくりと変わってゆくのではないかと思います。
稲生雅之
イオン・アルゲイン
